回復期リハビリテーション病棟制度創設以前からリハビリテーション医療に携わる。
2006年の開院時に初代病院長として、専門的なリハビリテーションと多職種連携の基盤づくりを担った。
2006年3月に開院した錦海リハビリテーション病院は、2026年に開院20周年を迎えました。
患者さんが再びその人らしい生活を送るために、何ができるのか。その問いに向き合い、専門性とチームの力を磨き続けてきた20年でした。
2026年9月26日に開催された開院20周年記念式典では、初代病院長・名誉院長の井後雅之と、現病院長の角田賢が、それぞれの立場から病院の歩みと未来への思いを語りました。
本特集では、二人の講演をテーマごとに結び直し、錦海リハビリテーション病院の原点、受け継がれてきた医療への思い、そしてその思いを形にする新たな挑戦について、対談形式でお届けします。
取材日:2026.9.26 撮影日:2026.9.26


― 錦海リハビリテーション病院が誕生した背景には、どのような思いがあったのでしょうか。
井後 : 私は、回復期リハビリテーション病棟の制度ができる以前からリハビリテーション医療に携わり、その重要性を強く感じていました。急性期の治療だけではなく、病気やけがの後に残された障害に向き合い、患者さんが生活を取り戻すところまで、もっとしっかりと関わりたいという思いがあったんです。
当院の開院にあたっても、目指したのは単にリハビリテーションを行う病院ではありませんでした。1日3時間、365日の集中的なリハビリテーションを提供することはもちろん、脳卒中などによって生じる運動障害、失語症、高次脳機能障害、摂食嚥下障害など、さまざまな障害に対応できる専門病院をつくりたいと考えていました。
そして、患者さんが病院を退院した後も、地域で生活を続けられるように支えていくこと。その考え方が、開院当初からの基本にありました。
記念式典で講演する井後名誉院長― 角田先生ご自身も、回復期リハビリテーション医療との出会いが、大きな転機になったそうですね。
角田 : 私にとって大きな転機となったのが2000年です。この年の診療報酬改定で、急性期の治療を終えた患者さんの生活復帰を支援する「回復期リハビリテーション病棟」が新設されました。私自身がリハビリテーション医療に携わり始めたのも、ちょうどこの年だったんです。
それまでは内科医として、患者さんの命を救うことに懸命に取り組んでいました。でも、命が助かった後も、長い入院生活を送り、家族の付き添いを必要としている患者さんがいる。そうした現実を目の当たりにして、命が助かることだけで、人は幸せになれるのだろうかと考えるようになりました。
その後、回復期リハビリテーション医療の実践に触れたとき、それまでとはまったく違う世界があることに衝撃を受けました。病気を治すだけではなく、その人が再び生活できるようにする医療がある。そこから私のリハビリテーション医療への取り組みが始まりました。
― 開院当初、どのような病院づくりを大切にされていたのでしょうか。
井後 : 私が開院準備に加わった頃には、建物の工事はかなり進んでいました。医師の体制など、まだ十分に整っていない部分もありましたが、看護師をはじめ、リハビリテーションの専門職など、経験や熱意を持った職員が集まってくれました。
開院時に重視したことの一つが、さまざまな専門職が一つのチームとして働ける仕組みをつくることでした。
患者さんの情報を共有し、カンファレンスでしっかりと話し合う。退院に向けた家屋評価には医師も積極的に参加する。職種ごとに仕事を完結させるのではなく、患者さんが自宅に戻ったときに何が必要になるのかを、みんなで考えていくことを大切にしました。
摂食嚥下障害への対応も、開院当初から力を入れてきたことの一つです。嚥下機能の評価や訓練だけでなく、食事姿勢の調整、栄養管理、医科歯科連携など、さまざまな専門性を組み合わせて取り組んできました。
また、職員が専門性を高められるよう、勉強会や学会・研修会への参加も重視してきました。そうした積み重ねが、現在の病院につながっているのではないかと思います。
初代病院長・名誉院長/井後 雅之― 多職種が対等に意見を交わすという考え方は、角田先生にとっても大切なものなのですね。
角田 : 私が回復期リハビリテーション医療に関わり始めた頃、石川誠先生※をはじめ、多くの方々から教えていただいたことがあります。
その一つが、率直に意見交換のできるフラットな組織の重要性です。医師が一番上にいて指示を出すという従来の形だけでは、生活を支える医療は実現できない。さまざまな専門職が、それぞれの立場から意見を出し合い、一つのチームとして患者さんを支える必要があります。
もう一つは、リハビリテーションの成果を病院の中だけで考えてはいけないということです。
例えば、病院で歩けるようになっても、自宅でその能力を使えなければ十分とはいえません。実際に暮らす環境を見て、どうすればその人が生活できるのかを考えなければならないんです。
錦海リハビリテーション病院が続けてきた、多職種によるチーム医療や退院前の家屋評価、通所・訪問リハビリテーションとの連携も、まさにその考え方を具体化したものだと思っています。
※石川誠先生:日本の回復期リハビリテーション医療の普及・発展を牽引した医師。
1989年に近森リハビリテーション病院(高知県)の院長に就任。2002年には初台リハビリテーション病院(東京都)を開設し、運営法人の理事長と初代病院長を務めた。また、回復期リハビリテーション病棟協会の会長も歴任。錦海リハビリテーション病院は、初台リハビリテーション病院をモデルの一つとして、開院時の病院づくりを進めた。
― 20年間の歩みの中で、変わらず受け継がれてきたものは何でしょうか。
井後 : 当院の診療方針は、回復期リハビリテーション医療と地域連携を通して、患者さんの社会参加を支援することです。
病院に求められる役割や制度は、20年間で大きく変わってきました。患者さんの高齢化も進み、医療の質や成果がより厳しく問われるようになっています。
しかし、患者さんが再び生活を取り戻し、社会の中で自分らしく暮らせるように支えるという基本的な考え方は、変わらないものだと思っています。
開院時から通所リハビリテーションを併設し、その後、訪問リハビリテーションも開始しました。入院中の医療で終わるのではなく、その先の生活につなげることを大切にしてきたんです。
角田 : 私も、退院というものをどう考えるかが非常に大切だと思っています。
全国の研修会などで、患者さんの目標を尋ねると、「自宅退院」という答えが返ってくることがあります。もちろん自宅に帰ることは重要ですが、患者さんにとって退院はゴールではありません。むしろ新しい生活のスタートなんです。
病院で獲得した能力を、退院後の生活の中でどう使っていくのか。そこまで考えることが、回復期リハビリテーション医療の役割だと思います。
そのためには、回復期の職員が退院後の暮らしを具体的に思い描くこと、そして生活期を支える職員や地域の関係者とつながっていくことが欠かせません。
「住み慣れた地域で、その人らしい生活を続ける」。そのために何ができるかを考え続けることが、これからも当院の中心にあるべきだと思っています。
病院長/角田 賢
― これからの20年、錦海リハビリテーション病院にはどのような役割が求められるのでしょうか。
角田 : 高齢化や人口減少が進む中で、リハビリテーション医療に求められるものも変化しています。
以前は、病気によって低下した機能を回復させ、家庭に戻るという比較的シンプルな流れで考えられることも多かったと思います。しかし今は、複数の疾患や障害を抱える方も増え、患者さんが生活の中で直面する課題は、より複雑になっています。
また、若い患者さんであれば、学校への復帰や就労、車の運転などが大切な目標になることもあります。単に家に帰れればよいということではないんです。
そこで、これから特に力を入れたいと考えていることの一つが、高次脳機能障害への支援です。
記憶や注意、判断などに関わる障害は、外見から分かりにくいこともあります。しかし、実際の生活や社会参加には大きな影響を及ぼします。
こうした障害を早期に評価し、多職種で支援方法を考える。そして、退院後の生活や家族への支援も含め、地域の中で必要なサポートにつなげていく。そうした体制をさらに充実させたいと考えています。
記念式典で講演する角田病院長井後 : これから先、地域の人口構成や患者さんの状態は変化していきますし、医療を取り巻く環境も決して楽観できるものではありません。
ただ、リハビリテーション医療には、まだまだ伸びしろがあると思っています。
薬の効果などとは違って、リハビリテーションの成果は、提供する環境や方法、そしてチームのあり方によって、さらに高められる可能性があります。
これまでの20年で大きく発展してきた分野ですが、今後も新しい技術や考え方を取り入れることで、さらに進化できるのではないでしょうか。
― 医療DXやAIなど、新しい技術の活用についてはどのように考えていますか。
角田 : 私が目指したいのは、いわゆる「スマートホスピタル」です。ただし、単に新しい機器やシステムを導入すればよいということではありません。
大切なのは、それによって職員の間接業務を減らし、患者さんに直接関わる時間や、患者さんのことを考える時間を最大化することです。
記録や情報共有などの業務を効率化できれば、専門職が本来の力を発揮できる時間をもっと増やせるはずです。一方で、患者さんの個人情報や医療情報を扱う以上、情報管理や安全性への配慮も欠かせません。
また、当院が開院以来大切にしてきたことの一つに、身体拘束を行わない医療があります。現在も身体拘束の実施件数ゼロを継続しています。
ただ、その実践を支えるために、病棟の看護師やセラピストをはじめ、多くの職員が日々努力を重ねているのが実情です。患者さんの安全を守りながら、身体拘束を行わない医療を続けていく。そのためにも、見守り機器などの新しい技術を活用し、職員の負担軽減と医療の質の向上を両立させていきたいと考えています。
現場の職員が大変な思いをしながら支えている部分を、機器や仕組みによって少しでも改善できないか。そうしたことを、職員みんなで考えながら進めていきたいと思っています。
井後 : 医療DXやAI、ロボットなどの技術は、これからのリハビリテーション医療を大きく変えていく可能性があります。
ただし、新しい技術を使うこと自体が目的ではありません。患者さんにとって、より良いリハビリテーションを提供するためにどう生かすのか。そこが重要だと思います。
これまで培ってきた専門性やチームの力に新しい技術が加わることで、当院のリハビリテーションには、さらに発展する余地があると考えています。
― これからの錦海リハビリテーション病院を担う職員にとって、大切なことは何でしょうか。
井後 : 開院から今日まで、本当に多くの職員に恵まれてきたと思っています。
病院をつくるときにも、経験や熱意を持った人たちが集まってくれました。そして、それぞれの専門職が努力を重ね、互いに協力しながら、今の病院をつくってきました。
医療の制度や技術が変わっても、最後に大切になるのは、やはり人の力です。新しいことを学び、専門性を高め、それを患者さんのために生かしていく。その積み重ねが、これからの病院を支えていくのだと思います。
角田 : 質の高いリハビリテーション医療を提供し続けるためには、職員一人ひとりが専門性を高められる環境が必要です。
認定資格の取得や学会発表、研修など、学びを支える仕組みをさらに充実させていきたいと考えています。
同時に、大切にしたいのは、職種や立場に関係なく意見を交わせる組織です。私がリハビリテーション医療に関わり始めた頃に教わった、フラットに議論し、みんなで協働するチームのあり方は、これからも守り続けたいと思っています。
新しい技術が入ってきても、医療の中心にいるのは人です。患者さんの生活を考え、専門職同士で知恵を出し合いながら、より良い方法を探していく。そうした職場を、これからもつくっていきたいですね。
そして、忘れてはならないのが、私たちの病院は地域の多くの方々に支えられているということです。
急性期病院の先生方、地域のかかりつけ医や介護・福祉関係者、患者さんとご家族、そして職員を支える家族。多くの人たちとのつながりがあって、20周年を迎えることができました。
これからも、そのつながりを大切にしながら、地域で暮らし続ける患者さんに寄り添うリハビリテーション医療を、みんなで考え、実践していきたいと思っています。

2006年の開院から20年。
患者さんの生活を見据えたリハビリテーション、多職種が協働するチーム医療、そして専門性を磨き続ける姿勢。井後名誉院長が築いてきた病院の礎は、角田病院長のもとで新たな挑戦へとつながっています。
高次脳機能障害への支援の充実、医療DXによる業務の変革、そして地域の中でその人らしい暮らしを支え続けるための取り組み。
時代とともに方法は変わっても、患者さん一人ひとりの人生に向き合うという原点は変わりません。
これまでの20年を支えてきたのも、これからの20年をつくっていくのも、人とチームの力。
錦海リハビリテーション病院は、患者さんの生活を支えたいという思いを受け継ぎながら、次の時代へ歩みを進めていきます。